五輪の医療体制「1カ月前には示さないと」 橋本会長

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 東京オリンピック(五輪)・パラリンピック大会組織委員会の橋本聖子会長は15日、朝日新聞社主催のオンラインイベント「Think Gender 東京五輪にできること」に出席し、コロナ対策を含めた大会全体の医療体制について「開会式の1カ月前、より早くそういったことを示していかなければ、国民の皆さんにこの東京大会を開催するという理解を得ることはとてもできない」と述べた。

 橋本会長は、楽天グループ三木谷浩史会長兼社長が14日、米CNNテレビのインタビューに「(今夏の開催は)まるで自殺行為だ」と述べたことなど批判が集まっている状況を問われ、「こういった状況で、本当に開催できるのか、延期や中止にしたほうがいいんじゃないか、という声は真摯(しんし)に受け止めていきたい。一番心配されているのはコロナ対策。行動規範(プレーブック)も公表させていただいたし、しっかりと対策をしていきたい」と語った。

 開催中止や延期、辞退を求める声が選手個々に直接向けられている状況にも触れ、「何とかしてあげられないのかな、といういらだたしさが私自身にある。怒りの矛先はアスリートではなく、私個人に向けられるべきものであって、それを回避することができていない現状に、非常に選手に申し訳ない」と話した。

 6月までに決定する方針の観客数については「安全と安心を第一優先という大会であるのであれば、早く(無観客を)決めた方がいいという声もたくさん寄せられているし、私自身もその覚悟はあります。ただ、多くの子どもたちが、東京大会を何としても見たい、という声もあるので、努力を続けて、『これであれば少しは有観客にしてもいいんじゃないか』というふうに思ってもらえるまでの準備が整うまで、少しお時間を頂きたい」と語った。