スポーツの男女格差に改善案 競技団体にもクオータ制を

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 東京オリンピック(五輪)・パラリンピック大会組織委員会の橋本聖子会長は15日、朝日新聞社主催のオンラインイベント「Think Gender 東京五輪にできること」に出席し、コロナ対策を含めた大会全体の医療体制について「開会式の1カ月前より早くそういったことを示していかなければ、国民の皆さんにこの東京大会を開催するという理解を得ることはとてもできない。一番心配されているのはコロナ対策。行動規範(プレーブック)も公表させていただいたし、しっかりと対策をしていきたい」と語った。

 開催中止や延期、辞退を求める声が選手個々に直接向けられている状況にも触れ、「何とかしてあげられないのかな、といういらだたしさが私自身にある。怒りの矛先はアスリートではなく、私個人に向けられるべきものであって、それを回避することができていない現状に、非常に選手に申し訳ない」と話した。

 また、橋本会長は組織委の女性理事の比率が42%になったことを挙げ、「全てのスポーツ団体がしっかりと40%になるように努力をしていかなければいけない」と話した。

 橋本会長は、自身が初めて参加した1981年のスピードスケート世界選手権で女性トレーナーがいなかった経験を語り、「現役のころは、生理(であること)を言えなかった。無月経が頑張っている証拠だといわれた時代もあった。そのあとの人生に支障を来すのでは、スポーツのイメージが悪くなる」と振り返った。

 女性がスポーツに関わりやすくするための施策として、国会などで議論されている議席や候補者の一定割合を女性にあてる「クオータ制」を競技団体などにも導入することや、女性アスリートを支援する企業の税制優遇などを提案。「女性アスリートは増えてきたので、女性スタッフの数も求められる。女性がスポーツをする基盤を作るためにも、競技団体も人材育成をしていく必要がある」と話した。

 イベントの第2部では、組織…

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