バッハ会長「犠牲」発言、IOC否定「日本にではない」

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ロンドン=遠田寛生
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 今夏の東京オリンピック(五輪)・パラリンピック開催をめぐり、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長が国際ホッケー連盟(FIH)のオンライン総会に寄せた連盟関係者向けのビデオメッセージが24日、波紋を呼んだ。

 発端はインドのPTI通信が報じたバッハ会長の発言内容だ。22日のFIH総会で「東京大会を実現するために、我々はいくつかの犠牲を払わなければならない。(そうすれば)選手は夢を間違いなくかなえることができる」と話したと報じた。日本国内で24日、この報道を引用する形で報じられると、「だれに犠牲を求めているのか」とネット上で反発の声が上がった。

 新型コロナウイルスの感染が収まらないなかでもIOCは開催に向けて突き進んでおり、副会長で大会調整委員長のジョン・コーツ氏が21日、緊急事態宣言下でも開催できるとの認識を示したばかり。一方、会議に出席した関係者は、「犠牲」について「参加する方も今までと違った形なのでいろいろな制約があるけど、それは我慢してやるべきだというニュアンスと受け止めた」と述べた。

 IOCは24日、報道内容を否定。朝日新聞の取材に「会長は『この前例のない状況に適応するため、オリンピック・コミュニティーの中にいる全員が犠牲を払わないといけない』と述べた。日本の人々に対してではない」と説明した。

 また、バッハ会長はビデオメッセージで、「東京大会に向けて最後のカウントダウンに突入した。世界中の選手と難民選手団の選手がついに一緒になるとき、多様性に富む私たち全人類の団結や粘り強さ、連帯を強いメッセージとして打ち出すことができる。東京はトンネルの終わりの光になる」とも語ったという。

 あらゆる予防策により、選手が安心して競技に専念できる環境を約束。選手村に入る70%以上のアスリートや大会関係者がワクチン接種を受けてから来日する見通しなども報告した。

 バッハ会長は海外からの一般観客受け入れを断念した3月にも、日本側の意見を尊重するとした上で「誰もが犠牲を払わないといけない」と声明を出していた。「犠牲」の内容について、来日する関係者の削減や、選手村と競技会場など移動できる範囲の限定、コロナの影響による予選中止や渡航制限によって起きる選手選考の変更などを挙げていた。(ロンドン=遠田寛生)

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