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　国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が25日、オンラインで開かれた国際競技連盟（IF）フォーラムに登場し、今夏の東京オリンピック（五輪）・パラリンピック開催に向けて「開幕まで59日となり、大会まで最終ラップに入った。選手や全参加者、そして日本の人々の安心と安全を最優先とする方針は変わらない」と述べた。

　競技団体の関係者向けの会議で、約7分間のメッセージを送った。安全に実施できる理由として、4月28日に公表した選手らの大会期間中の行動規範（プレーブック）の第2版を挙げた。「プレーブックは科学に基づいてつくられ、医療の最新の専門知識が結集されている」とし、広範囲に及ぶ予防策を準備していることを訴えた。

　対策の一環として、改めてアスリートや関係者らにワクチン接種を推奨するよう呼びかけた。「ワクチン接種はあなた方（競技団体関係者）や選手を守るだけではない。主催してくれる日本の方々への敬意と連帯の証明でもある」

　大半の選手や関係者が接種できるように、「IOCは三つのワクチン製造元からオファーを受けている」とも説明。すでに米製薬大手ファイザーとドイツのバイオ企業ビオンテック、米ジョンソン・エンド・ジョンソン、中国製ワクチンの無償提供を受けることが決まっている。

　中止や延期を求める日本の世論には触れなかった。バッハ会長は大会調整委員会があった19日には「日本人を守ることが重要」と強調し、「できるだけ多くの大会参加者がワクチンを接種したうえで来日することになるよう、IOCは努力する」と話していた。（ロンドン=遠田寛生）