豪雨被害に遭わないために 命を守る備えをイラストで

山野拓郎、編集委員・佐々木英輔
[PR]

 新型コロナウイルスの感染拡大が終息しないなか、再び迎えた大雨シーズン。今年は、避難勧告が避難指示に一本化されるなど防災情報の見直しもあった。住む場所のリスクをあらかじめ理解し、早めに避難する。指示を待つのでなく、自らの命を自ら守る。この基本は変わらない。(山野拓郎、編集委員・佐々木英輔

「レベル4で避難」ってどういうこと? イラストで解説

大雨になったときの避難のタイミング、とるべき行動についてはこちらのイラストで解説しています。

まずはハザードマップ

 いつどこへ避難すべきかを考えるうえで、基本になるのがハザードマップだ。想定される浸水の深さや、がけ崩れ、土石流などが及ぶ範囲、避難場所などが示されている。ほとんどの市区町村で配られているほか、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」でも調べられる。

写真・図版
いつ、どこへ避難するかを前もって話し合い、決めておくことがポイントです。この家族の場合は…

 昨年7月に熊本県で発生した豪雨でも、浸水した範囲は国交省が出していたマップの想定とほぼ重なっていた。ただ、中小河川ではまだ整備されていないところもある。小さな川は急に増水しやすいこともあり、周辺の低い土地は注意が要る。

ハザードマップはここから見られます

ハザードマップは、自治体のウェブサイトのほか、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」から見ることができる。ポータルサイトにある「重ねるハザードマップ」は、様々な災害の情報を自由に重ね、拡大・縮小できる。

 危ないところなら、安全な場所へ移動する「立ち退き避難」が原則。特に「土砂災害警戒区域」や「家屋倒壊等氾濫(はんらん)想定区域」は、家ごと災害に巻き込まれる恐れがあり、避難は必須だ。一方、想定される浸水深が十分に低いなら、停電や孤立に備えた上で自宅でやり過ごす選択肢もある。

 避難で大事なのがタイミングだ。熊本豪雨を調査した東京大の松尾一郎・客員教授(防災行動学)は「雨が降り始めてから危機感を持った人が多く、避難の決断が災害発生の直前になってしまっていた。救助された人の半数以上は、避難しようと思ったときには手遅れだった」と指摘する。

 大きな被害があった熊本県人吉市でアンケートしたところ、降水量や水位といった情報の入手方法を災害の発生前に確認していた人は約3割にとどまる。実際に避難した人が避難を決断したのは、球磨川が決壊する直前の午前4時台よりあとが大半を占めた。熊本豪雨は夜中に状況が悪化したが、情報をあらかじめ自主的に入手して警戒していれば、より的確な避難ができた可能性がある。

 速やかに避難するには、災害を想定して「いつ」「誰が」「何をするか」を普段から時系列で決めておくのが有効だ。こうした行動計画は「タイムライン」と呼ばれる。避難所への安全な経路や所要時間を調べ、何を目安にどう動くかを家族や地域で話し合っておくといい。

 松尾さんが総合防災行政アドバイザーとして携わった東京都足立区の中川地区では、地域住民の役割分担を決めた「コミュニティー・タイムライン」を作り、2019年の台風19号では上陸の2日前に地域の対策会議を開いて、住民に警戒を呼びかけた。上陸前日には自主避難所を開設した。

 松尾さんは、避難情報が出てから避難を考える「後追い型防災」から転換し、地域コミュニティーが全体で防災を推進することが必要と訴える。「地域の住民が危機感を共有し、自律的に行動できる社会を作っていけば被害は減らせる」

ホテルへ、知人宅へ 「分散避難」も選択肢

 コロナ流行下では、特に早めの行動を心がけたい。安全な場所にある親戚・知人宅やホテルに移動する「分散避難」も選択肢になる。

 岐阜県などが行ったアンケートでは、昨年7月の豪雨で避難した4人に1人が、親戚・知人宅や車中を避難先に選んだと回答した。昨年9月に九州に接近し、一時は特別警報級とされた台風10号でも、ホテルに避難して過ごした人が相次いだ。

 車中避難は、狭い車内でのエコノミークラス症候群にも気をつけなければいけない。移動中に激流に巻き込まれたり、道路の冠水で立ち往生したりする危険も伴うため、安全な場所へ早めに動く必要がある。ホテルへの自主避難は快適だが、お金がかかる。愛媛県宇和島市のように、高齢者らが宿泊施設に避難した場合の補助制度を設け、分散避難を後押ししている自治体もある。