コロナ禍の貧困「まさか自分が」 根強い生活保護の偏見

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久永隆一、石川友恵
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 生活保護を申し込む人と利用し始める世帯が、2020年度は増加に転じた。前年度から増えるのは、「派遣切り」が問題となったリーマン・ショック直後の09年度以来のことだ。足元ではコロナ禍が長期化し、雇用の不安定な人らが直撃を受けているが、生活保護が認められるには厳しい資産条件があるほか、社会の偏見はなお根強い。申請をためらい、ぎりぎりの生活を送る人がさらに多くいる可能性がある。

 こどもの日の5月5日。東京都千代田区の聖イグナチオ教会では、無償で食料を配り、生活相談も受け付ける「ゴールデンウィーク大人食堂」が開かれていた。小雨で肌寒い中、正午の開始前から長い列ができた。女性や外国人の姿も目立った。

どうにかなると思ったけど…「まさか自分がこうなるとは」

 この日訪れたのは400人以上。新宿区の50代女性もその一人だ。お米5キロなど食料をもらい、相談にも乗ってもらった。女性は派遣社員として貸しビルやホテルの清掃の仕事を続けてきたが、昨年6月に派遣切りにあった。20年ほど派遣社員として働いてきたが、貯金はなく、失業手当も3カ月で終わった。

 家賃が払えなくなり、友人宅…

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