G7復活の裏に透ける中国 「共通の価値観」掲げて結束

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ヨーロッパ総局長・国末憲人
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 わずか2年なのに、隔世の感を禁じ得ない。米トランプ政権時代の前回、米欧の不協和音が目立った主要7カ国首脳会議(G7サミット)は、米バイデン政権の下で結束を示すことに成功。中国の影響力増大に対抗する合意を打ち出し、G7の復活を印象づけた。

 2019年にフランスで開かれた前回サミットは、トランプ氏に振り回された。当初は参加を渋り、環境問題やイラン対応を巡って欧州側と対立。首脳宣言は事実上見送られた。その米国が議長国となる昨年は開催できなかった。新型コロナウイルスの感染拡大が主な理由だが、首脳の間で開催への意欲がしぼんでいたのも間違いない。

 バイデン政権は、すべてを様変わりさせた。行き当たりばったり、予想がつかなかった前政権時とは異なり、周到に段取りを整え、議論を主導する姿勢が目立った。議長国は英国だが、事実上仕切ったのは米国。まず米国が大枠を示し、他の国々が追随するパターンが相次いだ。

 10億回分以上のワクチン提供、中低所得国向けのインフラ投資の推進など、首脳声明に盛り込まれた内容は、いずれも米国のイニシアチブが色濃い。

陰の主役だった中国

 その意味で、G7は見事に復活を遂げたといえる。

 トランプ氏登場以前から、G…

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