マツダ、30年のEV比率25%に 4年で13車種投入

松田史朗
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 マツダは17日、2030年の世界生産全体のうち、電気自動車(EV)の比率を25%にする方針を公表した。それに合わせて22~25年にかけ、EV3車種、ハイブリッド車(HV)5車種、プラグインハイブリッド車(PHV)5車種の計13車種を日本や中国、欧米などの各市場に順次、投入することも明らかにした。

 新車種にはマツダ独自のロータリーエンジンを活用したSUV(スポーツ用多目的車)の「MX―30」や資本提携を結ぶトヨタ自動車との協業車種も含む。マツダは30年にすべての車種の電動化をめざしている。同業他社ではトヨタが「25年ごろに電動車の新車販売を年550万台以上」、日産自動車は「30年代前半に日米欧中の新車販売すべてをHV含む電動車に」といった目標を掲げている。

 マツダは運転手が体調不良になった場合でも、自動運転に切り替えて路上の安全な場所に移動できる技術を搭載した車種を22年に投入する計画も発表した。広瀬一郎専務執行役員はこの日のオンライン会見で、「事故の被害者を減らし、不幸にも加害者やその家族となってしまう方をなくすためにも普及させたい」と話した。(松田史朗)