ラグビー協会女性理事4割に 選考理由に疑問や不満も

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野村周平
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 日本ラグビー協会は19日、評議員会と理事会を開き、7人の女性理事の新任を決めた。これで理事25人中10人が女性となり、スポーツ庁などが作成した競技団体の運営指針「ガバナンスコード」が定める「女性理事40%以上」の目標を達成した。新任理事7人はいずれもラグビー界と直接的な関係がない外部理事。外部理事は全体の44%となり、同コードが定めた「外部理事25%以上」の目標もクリアした。

 一方、トップリーグを引き継ぐ形で来年1月に開幕する新リーグの審査委員長(1~3部のチーム分けを担当)を務める谷口真由美氏、日本協会初の女性理事となった稲沢裕子氏(新たに評議員に就任)、元20歳以下日本代表監督の中竹竜二氏、スーパーラグビーサンウルブズの運営会社CEOを務めた渡瀬裕司氏ら6人の退任も決まった。森重隆会長、岩渕健輔専務理事は続投する。

 新任理事は、天野玲子氏、石原直子氏、江田麻季子氏、座間美都子氏、高木いずみ氏、村上由美子氏、安田結子氏の7人。いずれも経済界や法曹界などで活躍しているメンバーとなる。

 2月、東京オリンピック(五輪)・パラリンピック大会組織委員会会長(当時)で元日本ラグビー協会会長でもある森喜朗氏が「女性がたくさん入っている理事会の会議は時間がかかる」と発言した際、会議の時間が倍かかると名指しされたのが日本ラグビー協会だった。

 「ジェンダー平等」は日本のスポーツ界にとって積年の課題の一つ。今回、女性理事を増やすことで日本協会は「多様性の確保という大義を果たす」(日本協会幹部)姿勢を示した形だが、そこに至る過程で、選考の経緯が理事らに明らかにされず、透明性という課題が残った。

 日本協会では今回の役員改選…

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