気温は上昇、雪は減… 気象庁「新平年値」に温暖化の影

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竹野内崇宏
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 気象庁は国内の気温や降水量の平均的な値を示す「平年値」を10年ぶりに更新した。全国的に平均気温は0・1~0・5度上がり、雪が3割以上減った地点もある。気候変動(温暖化)の影響が色濃くにじむ見直し結果となっており、専門家は「現状を知り、対策を進めてほしい」と呼びかける。

 気象庁が新たな平年値を使い始めたのは5月19日からだ。平年値は気温や降水量、冷夏や暖冬などを評価する基準として利用され、30年間の平均値をもとに算出。毎年ではなく10年に1回見直しており、2011年以来の更新となる。

 新しい平年値のもとになった期間は1991~2020年だ。これまでの平年値(1981~2010年)と比べて、気象台アメダスがある国内約900地点のほとんどで、年間の平均気温は上昇した。

 地域別の上昇幅は、東日本で0・4度▼北日本、西日本が0・3度▼沖縄・奄美は0・2度。地点別では、宇都宮市水戸市で0・5度▼東京都心や横浜市仙台市名古屋市高松市などが0・4度の上昇となっている。

 一方、最低気温が0度未満となる冬日の年間日数は、北日本から西日本の多くの地点で2日以上減った。冬の降雪量も多くの地点で減少し、雪の多い富山市山形市でも30%以上減った。逆に冬の降水量は太平洋側を中心に増える傾向となった。

 こうした変化の背景にあるのは温暖化だ。

 気象庁は「海洋の影響による数十年周期の自然変動の影響もあるが、気温上昇の主要な要因は温室効果ガスの増加に伴う地球温暖化だ。雪の減少と冬の雨量の増加も、気温の上昇が一因と考えられる」と分析する。

■温暖化で大雨が増える可能性…

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