赤道直下で石油コンロ販売 トヨトミ、貧困層市場で奮闘

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今泉奏
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 赤道直下で、ストーブメーカー大手のトヨトミが奮闘している。調理用の石油コンロを改良し、途上国で暮らす貧困層向けに寄付や販売をしている。

 そもそも、創業72年の原点は石油コンロだった。当時は炭火やかまどが主流の時代で、すすや煙の出ない石油コンロを売り出すと、すぐに人気となった。この技術を応用して、暖をとるストーブを開発し、高度経済成長期を通して成長した。

 原点の技術を生かして、狙う市場は、インドやアフリカ諸国で年間所得3千ドル(約30万円)以下で暮らす貧困層、「ベース・オブ・ピラミッド(BOP)」層だ。同社によると、こうした人々は調理用の熱源に、木材や石炭、品質の低い石油コンロを使う傾向にある。有害な排ガスによる呼吸器疾患で命を落とす人もいるという。

 この問題を受け、10年前に国内向けコンロをもとに「BOPコンロ」を開発。部材を極力省いて骨組みだけでつくり、電子点火装置を外すことで価格を国内品の3分の1以下の4千~5千円に抑えた。燃焼技術は国内品と同じで、有害なガスは出さない。

 クリーンなコンロの普及は、国連が定める持続可能な開発目標(SDGs)の「すべての人に健康と福祉を」と重なる。単なる支援でなく、ビジネスにすることで持続可能な関係性も築ける。

 これまでインドやアフリカ諸国で販売し、2015年にはイラクの難民キャンプに寄贈した。現在は東アフリカ・ケニアで販売を継続。国内のNPOと協力し、ネパールのコロナ療養施設に向けて約450台を寄贈する準備も進めている。

 同社貿易課の片岡僚さんは…

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