大分県社協など、留学生支援のフードバンクマルシェ

新型コロナウイルス

中沢絢乃
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 新型コロナウイルスの影響でアルバイトが減り、収入減に悩む留学生へ食料品などを無償で提供するフードバンクマルシェが17日、大分市のホルトホール大分であった。大分県社会福祉協議会と留学生のアルバイトや生活支援にあたるNPO法人大学コンソーシアムおおいたが主催した。

 事前に申し込んだ留学生が、米5キロ、カップ麺やペットボトル飲料、お菓子、マスクや洗剤などの日用品をもらうことができる。この日は約170人が受け取った。県内在住の大学や大学院、専門学校に在籍する私費留学生が対象。県内の留学生は約3300人(2020年5月、日本学生支援機構調べ)いる。

 食料品は大分ロータリークラブから、創立70周年記念事業として100万円の寄付を受けて購入。県民や企業からも寄贈された。

 県社協は2016年に「フードバンクおおいた」を立ち上げ、生活困窮者に対して食料支援をしてきた。留学生はコロナ禍が直撃している飲食店やホテルでアルバイトしている場合が多いことから、留学生向けの支援を企画。マルシェは、今年度中に大分市別府市であと4回を予定しているという。

 この日は、留学生たちの生活状況を把握するためのアンケートも実施された。県社協の藤田亘宏(のぶひろ)事務局次長(51)は、「親元を離れ、知らない国でみなさん頑張っている。同じ県内にすむ仲間として、支援を続けていきたい」と話した。

 マルシェを訪れた別府市在住の日本語学校2年生のエディス・コルテス・モンタノさん(33)=メキシコ国籍=は、同市のリゾートホテルにあるレストランで週に5、6日アルバイトをしているが、コロナ禍で客がいないこともあり、ほとんどシフトに入れない月もあったという。

 コルテス・モンタノさんは、「アルバイト先も心配してくれて、なるべく働けるようにシフトを入れてくれますが、お客さんがゼロの日は仕事そのものがなくなってしまう」と語る。食料品を受け取り、「シェアハウスのみんなとお菓子をシェアしたい。とても感謝しています」。日本での就職を望んでおり、日本語の勉強と同時に就職活動にも取り組みたい、と話していた。(中沢絢乃)

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