新型コロナ禍で、医療・介護従事者の健康状態がとくに悪化していることが、厚生労働省が16日に公表した2021年版「労働経済の分析」（労働経済白書）で明らかになった。

　引用したのは、独立行政法人「労働政策研究・研修機構」が、労働者2万人に緊急事態宣言下の昨年4～5月の健康状態を尋ねた調査。「寝付きが悪くなった」「食欲がなくなった」「頭痛、腰痛などの症状が増えた」といった項目への回答を20点満点で表し、業種ごとにくらべた。点数が14点以上と高めに出た労働者の割合は福祉・介護事業が26%で最も高く、医療業が25%で続いた。白書はこれらの業種について、「対面業務の中で、忙しさの増大、感染リスクによる緊張感の高まりが健康状態に悪影響を与えている可能性がある」と分析している。