押しつけられた「復興五輪」 頼りない理念に冷めた目

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編集委員・石橋英昭
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 震災からの復興の後押しと、被災地が復興した姿の世界へのアピール。それが東京五輪パラリンピックの「大義」だったはずだ。コロナ禍に復興五輪が押し流されてしまった後、残るものは何か。21日、福島と宮城で競技が始まる。

 ちょうど10年前、石原慎太郎東京都知事五輪招致の再挑戦を表明する際、旗印にしたのが「復興五輪」の源流だ。海外には原発事故による放射能への不安の声もあったが、招致レースの最終盤、日本開催を訴える決め手になったのはやはり「復興」だった。

 「Tokyo2020」を勝ち取ったのは、震災2年半後の13年9月。

 「まだ五輪どころじゃない」と、少なくない被災者が冷ややかだった。多くの人が仮設住宅暮らし。村井嘉浩宮城県知事は、開催を歓迎しつつも「(復興事業の)資材やマンパワー不足に拍車がかからないか」と懸念を口にした。

被災地の賛同へ示された「見返り」

 出発点は「五輪のための復興五輪」。だから被災地の理解を得ようと、政府や組織委からは「見返り」がいくつも示された。

 一番は、五輪そのものが被災…

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