テレワークで半沢直樹がなくなる理由 企業は対応に苦慮

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根本晃
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 コロナ禍が2年目を迎えるなか、企業はテレワークにどのように向き合えばよいのでしょうか。企業の人事コンサルなどを請け負う人材研究所の曽和利光代表に聞きました。

〈そわ・としみつ〉 リクルートやオープンハウスなど複数の企業で人事・採用責任者を経験し、2011年に人材研究所を設立。年間約100企業の人事・採用コンサルティングや研修業務を、同社として請け負っている。著書に「人事と採用のセオリー」「悪人の作った会社はなぜ伸びるのか?」など。1971年生まれ。

企業は対応に苦心

 ――コロナ禍が2年目を迎え、企業はテレワークを続けるか、出社に戻すかで対応が割れています。

 「新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、昨年は多くの企業が半強制的にテレワークに移行しました。一方、今年はテレワークを好む社員と嫌がる社員がいて、企業が対応に苦心しています」

 「机を並べて仕事するのが好きな人が多い一方で、特に優秀なエンジニアなどにテレワークを好む人も多くいます。なかにはテレワークを認めないことにあきれて、会社を退職する人もいるでしょう。企業側はテレワークを好む方と好まない方の双方の意見を聞きつつ、会社の生産性や人材育成を考慮した上で最適化を図る必要があります」

 ――テレワークを続ける企業はどのような課題を抱えていますか。

 「テレワークは周囲に気軽に…

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