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文系理系を超えてコロナ対策 阪大に教育研究拠点

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 大阪大学は、文系理系の枠を超えた感染症総合教育研究拠点を今年度から設置、活動を始めた。新型コロナウイルスに関する誤った情報の拡散や医療態勢の不足など、今回のパンデミック(世界的大流行)で浮き彫りになった社会的な課題の解決に取り組む。

 拠点は3部門あり、一つが「科学情報・公共政策部門」。コロナ禍では、不安をあおる情報やワクチンに関するデマなどが社会問題になった。科学的根拠がある情報をどう発信すれば効果的なのか研究を進める。

 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会メンバーでもある大竹文雄特任教授や感染拡大について独自指標を作った中野貴志教授が中心となり、感染対策と経済対策の政策提言研究などを進める。緊急事態宣言の効果と経済影響など、政策の検証も研究テーマになる。

 「感染症・生体防御研究部門」は、未知のウイルスを調べる方法や、ワクチンや治療法開発の基礎となる感染と体の反応、免疫の仕組みについて研究を進める。新型コロナを克服したとしても、次のパンデミックがいつ起こるかわからないからだ。

 日本の免疫学はマウスを使う研究では世界のトップレベルだが、ヒトの免疫研究が弱いと指摘されてきた。最先端の解析技術を駆使して、ヒトの免疫システムを直接解析する研究を進めるという。

 これまで国内では感染症研究…

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