「コロナ退学」を防げ 心理ケアにフードバンク、大学側は対策に必死

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 長引くコロナ禍による影響で、今後も退学や休学に追い込まれる学生が増えるのではないか。今年の朝日新聞と河合塾の共同調査「ひらく 日本の大学」には、各大学からそんな心配の声が多く届いた。今回の調査では、休退学の背景にコロナが影響しているのか、多くの大学が把握できていないとみられることが判明。それでも何とか休退学する可能性が高い学生と接点を持ち、支援しようと苦闘する大学の姿が浮かんだ。

 全国の国公私立大の85%に当たる655大学が回答した今回の調査では、各大学が休退学を減らすために、様々な工夫を凝らして対策に取り組んでいることがわかった。各学長に11の選択肢を示し、休退学を減らすために行っている取り組みをすべて選んでもらったところ、「学生の相談窓口・メンタル面のケア体制の充実」が最多で84%だった。さらに「対面授業をできる限り増やす」(70%)、「学生への経済的な支援」(68%)が続いた。「学生アンケートの結果を授業や大学運営に反映」も60%と高かった。

 順天堂大は「各学部で少人数による担任制を導入して、学生からの各種の相談などにきめ細かな対応を実践している。カウンセラーを常駐させるなど、学生のメンタルケアにも慎重に対応している」とする。

 桜美林大は、20年度の退学者を減らした実績から、経済的な支援の充実を中心に取り組む。経済的な理由で退学を考えている学生には、休学も提案している。「休学時の在籍管理料を3万円に抑え、積極的な利用を呼びかけている」という。

担任制で「きめ細かな学生サポートを」

 「担任教員制度による学生へ…

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