新型コロナ患者に対応する看護職員ら支援 CFで県特産品贈る

新型コロナウイルス

長沢幹城
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 新型コロナウイルスに感染した重症患者らに接する看護職員を支援しようと、認定NPO法人「日本IDDMネットワーク」(佐賀市)がクラウドファンディング(CF)で資金を募り、職員らに佐賀県の特産品を贈る取り組みを進めている。

 同ネットワークは、1995年に創立。糖尿病患者やその家族を支援し、糖尿病根絶に向けた研究に対し、研究費を助成するなどの活動を続けてきた。

 今回の取り組みのきっかけは、同ネットワーク専務理事の大村詠一さん(35)らが切迫したコロナの医療現場で働く看護職員の姿を知ったからだという。

 「コロナの感染拡大に伴い、増える重症患者やその家族の一番近くにいる看護職員たちは、感染の危険や恐怖、不安のなかで医療の最前線にいる。応援したいと強く思いました」

 支援の対象は重症患者らに接する看護師、保健師、助産師らの看護職員だ。

 大村さんによれば、コロナに対応する看護職員は常にマスクやガウン、ゴーグル、何枚も重ねた手袋をつけ、長時間、過酷な職場環境にいる。私生活でも、感染予防を意識し、行動範囲を制限する人もいるという。「自分が感染者になってはいけないというプレッシャーを日々抱えながら生活をしています」

 集めた資金で、県の特産品を看護職員の勤め先の病院などに届ける。伊万里牛を使った弁当か、伊万里牛、佐賀牛を使ったハンバーグ、お米、焼きのりなどが載ったカタログを届け、その中から1品を選んでもらうというやり方だ。

 8月から取り組みを始めており、今回は県内の二つの病院と、国立国際医療研究センター病院(東京都新宿区)、福岡大学病院(福岡市)の看護職員が対象。今後、支援先を広げていきたいという。

 CFは500万円を目標としており、7日時点で33人から計41万4千円集まったという。

 詳細は、https://a-port.asahi.com/projects/japaniddmnetwork2021/別ウインドウで開きます(長沢幹城)

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