ガソリンだけじゃない!世界でエネルギー価格高騰 光熱費にも影響

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和気真也=ブリュッセル、新田哲史、加茂謙吾
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 日本でのガソリン値上がりの背景には、世界的なエネルギーの高騰がある。原油価格は7年ぶりの高水準になっているが、安定供給の調整役を担う石油輸出国機構(OPEC)は、値下げにつながる増産に消極的だ。

 サウジアラビアを筆頭とする中東産油国にとって、石油ビジネスの利益は財政に直結する。昨年はコロナ禍への対応で巨額の支出が必要だったが、石油価格が低迷した。OPEC諸国にとっていまは「かき入れ時」だ。市場では、指標となる「米国産WTI原油」の先物価格が年内に1バレル=100ドルに達するとの見方もある。

 上がっているのは石油にとどまらない。欧州では天然ガスの価格上昇が深刻化している。経済の急回復に夏場の風力発電の不振が重なった。さらにロシアからの供給不足なども指摘され、市場価格は今月上旬、年初から一時8倍に達した。

 欧州各国で家庭の光熱費が上がっている。燃料コストが見合わなくなった化学工場や製鉄工場が、操業休止を決める事態になっている。スペインフランスは、補助金などで国民の負担軽減措置に乗り出した。欧州連合(EU)は、加盟国が共同でエネルギーを備蓄したり購入したりする仕組みづくりに乗り出す意向だ。

 停電が問題になっている中国などは、液化天然ガス(LNG)の輸入を拡大している。LNGの市場価格はここ半年で約5倍に伸びた。日本はLNGを火力発電の燃料に使っており、家庭の電気代にも波及しそうだ。

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