自公vs.非自公、どう動いた 衆院選の「地殻変動」地図でたどる

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 朝日新聞は衆院選の特設ページ「地殻変動 自公vs.非自公」を公開しました。

 小選挙区ごとに候補者の得票率差に着目し、前回の選挙から、どこでどんな変化が起きたのかをグラフで示しました。獲得議席の推移だけではわからない、日本政治の「地殻変動」が見えてきます。

政権交代で際立つ変動 2009、12年の動きは?

 2005年、小泉純一郎首相が郵政民営化の実現を訴え、「郵政解散」に打って出た衆院選。自民、公明両党は定数300の小選挙区で227議席を獲得し、大勝した。ところが09年の衆院選では民主党が小選挙区で221議席を確保して民主党政権が誕生する。09年のグラフは非自公勢力の青線が全国で大きく伸びた。

 小さな選挙区で当選者が1人しかいない小選挙区制は、政党の勢いや党首の影響を受けやすい。候補者選定などで党の力が増し、オセロゲームのように結果が反転するので二大政党制につながりやすいと言われる。1996年、衆院選に小選挙区制が導入されて以降、2009年に政権交代が起きたが、次の12年で自公両党が再び政権に復帰した。自公は選挙区で246議席を得てグラフは大きく転換、全国が赤く塗りかわった。この選挙で安倍晋三氏が再び首相に返り咲く。その後、通算在職日数が歴代最長となる長期政権となった。

 安倍政権下、自公は14年の衆院選で231議席(定数295)、17年でも226議席(定数289)を確保した。14、17年ともにグラフは赤と青の線が各地で交差したが、全国を一色に塗り替えるような動きにはならない。変動は小規模にとどまった。

 選挙ごとの変動の総量を比べ…

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2021衆院選

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