デジタル人材、採るだけでなく社内で育成 企業が自前の「学校」続々

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中島嘉克
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 デジタル化の波が押し寄せる中、対応できる人材を社内で育てようと、カリキュラムを自社業務にあわせた自前の「学校」をつくる企業が増えている。外から専門人材を採用するだけではなく、デジタル化すべき業務を理解している社員全体のスキルの底上げが重要との考え方が背景にある。

 ヤマトホールディングス(HD)は4月、「ヤマトデジタルアカデミー」を開校した。カリキュラムは、基礎的なIT知識を学ぶ全社員向けに加え、社長ら経営層向けもある。このうち「DXリーダー育成プログラム」の場合、オンラインで学ぶ形で、受講期間は週1・5日を1カ月程度だ。

 学ぶ内容は、荷物データの活用方法など。当初3年間でグループの1千人規模に受講してもらう計画で、これまでにヤマト運輸の社員ら約100人が受講したという。「今までは勘と経験に頼っていた荷物量の予測や車の手配を、データに基づいたものに変えていく。そうしたデータを理解し、使えるようになってほしい」と、同社デジタル機能本部でデジタルデータ戦略を担当する中林紀彦執行役員は話す。

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