国際オリンピック委員会（IOC）は11日、五輪に関わるスポーツ界の代表を集めた「五輪サミット」をオンライン形式で開き、「五輪とスポーツの政治化に断固として反対する」との共同宣言を発表した。

　会議はトーマス・バッハIOC会長が座長を務め、米国、中国、ロシアの国内オリンピック委員会の会長や、IOC委員でもある渡辺守成・国際体操連盟会長はじめ主要競技の国際連盟会長、世界反ドーピング機関のウィトルド・バンカ委員長らが出席した。

　米国、英国、豪州などは来年2月の北京冬季五輪をめぐり、中国の人権問題への懸念を理由に、大会に政府首脳を派遣しない「外交ボイコット」を表明している。会議ではこの動きを受けて、「IOC、五輪、そしてオリンピックムーブメントの政治的中立の必要性を強調する」と訴え、スポーツ界の団結をアピールした。

　宣言ではこのほか、国連総会で北京冬季五輪・パラリンピック期間中の休戦決議案が採択されたことを歓迎し、173カ国が共同提案国になったことにも触れた。

　新型コロナウイルスの感染拡大が続く中で開かれた今夏の東京五輪については「世界的な大成功であることに感謝する」とし、「アスリートたちは前例のない挑戦にもかかわらず大会が開かれたことに強い満足感を示した」と称賛した。テレビとインターネットを通じたデジタル配信の視聴者はあわせて30億人を超し、五輪史上で最も多くの人に届いた大会になったと総括した。（稲垣康介）