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子宮頸がん検診で、異常の割合高く 「ワクチン接種率の減少が原因」

矢田文
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 2000年度に生まれた女性は、それ以前に生まれた女性に比べて子宮頸(けい)がん検診で異常が見つかる割合が高いとの国内の調査結果を大阪大などのチームが20日、発表した。00年度生まれは、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐワクチンの接種が減った世代で、チームは接種率の減少が原因とみている。

 HPVワクチンは、10年に公費助成が始まり、13年4月に小学6年~高1年相当の女性を対象に、原則無料の定期接種になった。

 しかし、健康被害の訴えが相次いだため、厚生労働省は同年6月から、個別に接種を呼びかける「積極的勧奨」を中止した。

 今年11月、ワクチンの安全性には特段の懸念が認められず、有効性が副反応のリスクを明らかに上回るとして勧奨の再開を決めた。

 チームは、勧奨中止で接種が減った00年度生まれの女性が20歳になり、子宮頸がん検診の対象になったことから、全国24自治体から20歳時点の検診結果や接種率のデータを集めて分析した。

 この結果、00年度生まれは、子宮入り口の細胞を調べる細胞診の異常率が5・04%だった。

 一方、94~99年度の女性の異常率は3・52~4・12%だった。

 00年度生まれの方が高く、ワクチン導入前の時代の傾向に近いという。

 ワクチンの接種率は、94~99年度生まれが6~7割あったのに対し、00年度生まれは10・2%に低下していた。

 チームは、接種率の減少が異常率の上昇の原因と考えられるとし、「ワクチン接種の停止世代への接種や、子宮頸がん検診受診の勧奨をより強力に進める必要がある」と指摘した。

 論文は14日、英医学誌ランセットの関連誌に掲載された。(矢田文)

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