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　テレワークの利点と課題が、主要100社を対象にした朝日新聞のアンケートで浮かび上がった。多くの企業が「従業員の負担軽減につながった」とする一方で「コミュニケーションの希薄化」に悩んでいる。オンラインでの対話を進めたり、どこで働くかの判断を社員に委ねたり。働き方の模索が続く。「テレワークも出社も、うまく交ざればいい」という専門家もいる。

　調査は11月後半に実施しテレワークの利点と課題を複数挙げてもらった。

　その結果、利点では「通勤の負担軽減」（96社）、「ワーク・ライフ・バランスの向上」（85社）が目立った。「不要な業務や会議が洗い出された」という回答も48社あった。

　ファミリーレストランなどを営む、すかいらーくホールディングス（HD）は、対面で実施してきた社員研修をオンラインに変えた。谷真社長は「ウェブと対面の効果的な使い分けができるようになった」とする。

　TOTOの清田徳明社長はオンラインでの社員との集会を昨年から開き、200人以上の若手と対話を重ねてきた。「気づきをもらえた。リアルに現場に行く頻度には限界がある」と話す。

　一方の課題は「社内コミュニケーションの希薄化」を挙げる企業が多く、86社にのぼった。

　住友ゴム工業の山本悟社長は「新入社員や転入者などへの教育は在宅勤務では難しい」。三井物産の堀健一社長も「他部署などとの偶発性の高いコミュニケーションはオンラインでは難易度が高い」と話した。

　資生堂は、出社かリモートワークかを社員に選んでもらう仕組み「ハイブリッド・ワーク・スタイル」を今年1月から導入した。

　その狙いについて魚谷雅彦社…