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オミクロン株「インフルに近い」との指摘も 沖縄でコロナ専門家会議

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 新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染者が急増している沖縄県で5日、専門家会議が開かれて感染状況が詳しく報告された。座長の藤田次郎・琉球大教授は、症例が少なく全体像はまだわからないとした上で、琉球大病院で受け入れたオミクロン株感染者の症状について「感覚としては(デルタ株と)別の病気。インフルエンザに近い」との見方を示した。多くの感染者が長期にわたって隔離され、医療や社会インフラに大きな影響が出ることに懸念を示した。

 県の報告によると、昨年12月末の時点で県内の感染者に占めるオミクロン株の割合は9割超に達し、デルタ株からの置き換わりが急速に進んだ。新規感染者は1月2日が51人、3日が130人、4日が225人、5日が623人と例のない勢いで増え、6日は981人に達した。1日までの1カ月間に詳しい情報が得られたオミクロン株感染者50人のうち、症状があったのは48人。内訳は発熱が36人で最も多く、せき(29人)、全身倦怠(けんたい)感(25人)、咽頭(いんとう)痛(22人)と続き、新型コロナで目立つとされる嗅覚(きゅうかく)・味覚障害は1人にとどまった。重症例はなかった。年齢は10歳未満から80代まで幅広く、20~30代が32%、40~50代が44%だった。ワクチンの2回接種を完了した人が66%を占めた。

 専門家会議では、オミクロン株感染者を診た医師らから「これまで肺炎の治療をしてきたが、今回はいまのところ肺炎がない。どう考えたらいいのか」「デルタ株とは様相が違う」などの発言があった。

 また、感染者を受け入れる重点病院で医療従事者の欠勤が増えていることも報告された。重症化しにくいとされる一方で感染力が極めて強く、本人の感染だけでなく、子どもが感染して欠勤を余儀なくされるケースもあるという。医療提供や社会インフラの業務が滞ることを懸念する声が相次ぎ、「ピーク時の職場の欠勤率は40%を想定している」と話す参加者もいた。

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