第4回労働者の「49%」以上がAIに？ それでも代替できぬ仕事の共通点
聞き手・石山英明
小熊英二さんなど
「日本の労働人口の49%が人工知能やロボット等で代替可能に」。野村総合研究所（NRI）が英オックスフォード大学との共同研究で、こんなリポートを発表したのは2015年。「49%」という数字の大きさに、衝撃が広がりました。
執筆者の一人である、NRIの岸浩稔・上級コンサルタントによると、この数字はあくまで、技術的な面から分析した、理論上の最大値。「これから人の仕事がAIに奪われて大変だ、といいたかったわけではなく、少し誤解された面がある」といいます。実際、リポートが実現の年とした2025～35年はもう目の前ですが、そこまで代替が進んでいるようには見えません。
ただ、岸さんは、コロナ禍を経て、「数字は49%よりさらに大きくなるかもしれない」といいます。一体どういうことなのでしょうか。
――どういう経緯で2015年のリポートを執筆したのですか。
今後の日本の労働力不足を外国人やAI・ロボットで埋めようという議論が多いのですが、日本で働くには日本語が必須で、消費者から求められるサービスの水準も高い。賃金は横ばいで他国より見劣りするようになっている。であれば、東南アジアの人は、賃金の高い中国などに働きに行きます。外国人には頼れないとなると、AIやロボットが重要との結論になります。ではどれぐらい代替される可能性があるのか、分析を始めました。
――「49%」という数字は驚きでした。
AIで代替されやすい仕事、代替されにくい仕事の共通項とは。代替されやすい仕事に携わっている働き手はどうしたらいいのか。NRIの岸浩稔・上級コンサルタントが語ります。
あそこまでの反響は想像して…
