信州の夏、お風呂よりあつくなる? 気候の非常事態、動き出す自治体

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阿久沢悦子
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 気候変動問題の解決には「技術」「法・制度」と並び、「教育」が大切だ。中長期的な取り組みが求められる中、「教育」の果たす役割は大きい。気候危機に敏感な自治体では、独自のカリキュラムや副読本作りが始まっている。

「地球が熱を出している」

 長野県松本市の市立梓川小学校で昨年12月初め、松本駅前のキャンドルナイトでともす蜜蠟(みつろう)キャンドルを作る授業があった。実習に先立ち、市民団体「エコネットまつもと」の代表、宮沢信さん(66)が6年生に語りかけた。

 「地球が熱を出しています。対策をとらないと、2100年の松本の気温は今より4・8度上がります」

 手作りの資料には、夏の最高気温が「43度」と記されている。「みんなまだ生きてる。90歳くらいかな」

 宮沢さんは元半導体技術者。会社員時代から気象予報士の資格を取り、環境問題に取り組んできた。退職後は知識を生かし、県の「信州環境カレッジ」の講師として、小中学校で気候危機について話している。

 「地球の熱」を下げるには、二酸化炭素など温室効果ガスを減らす必要がある。宮沢さんは、節電、節水、ごみの減量・分別などの項目を記した2週間分のワークシートを配り、「自分でできることをしよう」と呼びかけた。

 蜜蠟を燃やすと出る二酸化炭…

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