賃金上がらなければ「実質賃下げ」の懸念 物価上昇、出口はどこに

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山本恭介 徳島慎也
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 しょうゆにパスタ、ティッシュペーパー。「生活必需品」とも言える様々な商品が続々と値上がりする。原材料高などの転嫁をこらえてきた企業は「限界」を強調するが、値上がり幅は小さくなく品目も多い。見合う賃上げがなければ、家計の負担は大きく増す。

 家計の負担は増すばかりだ。

 ニッセイ基礎研究所の斎藤太郎・経済調査部長によると、物価全体の動きを示す消費者物価指数(総合)が1%上がると、1世帯あたりの平均支出から試算できる家計負担は年2万8千円、2%上がれば5万6千円ほど増えるという。

 その消費者物価指数は昨年12月の時点で、すでに前年同月より0・8%上がった。斎藤氏は今年4月には「2%近くまで上がる可能性がある」とみる。今後の値上げ幅は品目によっては10~20%にも及んでおり、「購入頻度が高い食品が値上がりすれば、物価上昇率以上に家計の負担感を高めることにつながる」とも指摘する。

 物価が上がっても、見合う額だけ賃金が上がれば、実質的な家計負担は増えない。だが近年、日本では、そうなっていない。

実質賃金は下がっているのに…

 物価上昇を考慮した働き手の…

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