創業から半世紀…「大塚家具」の社名消滅へ ヤマダデンキが吸収合併

佐藤英彬
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 家電大手のヤマダホールディングス(HD)は14日、子会社のヤマダデンキ(群馬県高崎市)が、同じく子会社の大塚家具東京都江東区)を5月1日付で吸収合併すると発表した。前身の「大塚家具センター」の発足から半世紀余、創業家間の対立を経てヤマダHDの傘下に入っていた大塚家具は、会社としては消滅することになった。

 ヤマダによると、合併後もブランド名は維持し、既存店の営業や従業員の雇用は続ける。これまでも、家電と家具の販売現場で社員同士を出向させるなどグループ内の連携を深めてきたが、合併することで営業強化や業務効率化のスピード感を高める狙いという。

 1969年創業の大塚家具は、創業者の大塚勝久氏と娘の久美子氏が経営方針を巡って対立。2015年の株主総会で委任状争奪戦を制した久美子氏は、従来の高級路線からカジュアル路線にかじを切ったが、ニトリなど他社との競争に勝てずに業績は低迷。19年にヤマダと資本業務提携し、久美子氏は業績不振の責任を取る形で20年に社長を辞任した。21年には上場廃止してヤマダの完全子会社となり、創業家と直接の資本関係もなくなっていた。(佐藤英彬)