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佐賀県にふるさと納税→糖尿病根治のiPS研究に 2000万円助成

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竹野内崇宏
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 iPS細胞を使って、子どもや若年の患者も多い1型糖尿病の研究を進めてもらおうと、支援活動をするNPO法人「日本IDDMネットワーク」(佐賀市)が24日、東京大学京都大学などの4研究グループに計2千万円を助成した。原資は、佐賀県に寄せられた「ふるさと納税」という。

 1型糖尿病は、血糖を調節するインスリンをつくれなくなる病気。小児期に発症することが多く、1日に何度も注射器などでインスリンを補充する必要がある。膵臓(すいぞう)や、膵臓内でインスリンをつくる細胞が集まった「膵島(すいとう)」を移植する治療は既にあるが、提供者が限られていることが課題になっている。

 そこで期待されているのが、無限に増やすことができ、様々な細胞に変化させることができるiPS細胞を使った根治療法の開発だ。

 佐賀県へのふるさと納税では、納めた額の9割を、県が指定したNPO法人への寄付にすることができる。同ネットは既に3億円以上をこの仕組みを通じて研究助成にあてている。

 昨年、ふるさと納税とクラウドファンディングを組み合わせた仕組みでiPS細胞を使った研究への寄付を募ったところ、全国の741人から2456万円の寄付が集まった。返礼品などを除いた額が今回の原資になっている。

 寄付を受けるグループのうち…

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