「起きる可能性極めて高い」首都直下地震、どう備える 専門家に聞く

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聞き手・小林太一
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 首都直下地震の被害想定を見直す東京都防災会議の地震部会長で、10年前の見直し時も部会長を務めた平田直(なおし)・東京大名誉教授(地震学)は、備えの必要性を強調する。

 ――首都直下地震とは。

 首都機能に重大な被害を及ぼす大地震で、耐震化していない建物は崩れ落ちるレベルの揺れがくる。

 都心から150キロの範囲で、東は千葉県銚子市、西は神奈川県小田原市、南は房総半島南端、北は茨城県南部の霞ケ浦ぐらいの南関東にある1都3県のどこかで、30年以内に70%の確率でマグニチュード7の地震が発生するおそれがある。

 ――この10年で東京の変化は。

 古い建物から新しい建物に置き換わってきた。耐震化率は92%まで上がったが、残りの8%が課題。震度6以上になれば倒壊する可能性が高い建物が多く、いったん倒れれば、火災が発生する。東京は「分母」が大きいだけに危険だ。

 ――被害想定の方法は。

 大きな地震ほど被害も大きくなるが、同じ揺れでもその上に立つ建物が丈夫なのか脆弱(ぜいじゃく)なのかによって、被害の程度は変わってくる。地盤の固さによっても違う。都が把握している耐震状況の最新情報をもとに計算し直して、揺れの分布を出す。

 ――どんな対策が必要か。

 高層ビルやマンションは震度…

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