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　新型コロナの第6波で、東京都や大阪府に設けられた臨時の医療・療養施設の利用率に大きな差が生じている。医師や看護師が対応できるようにしているが、立地や機能によって利用が低迷する施設がある一方、高齢者施設の感染者を受け入れる施設では満床状態の日が続いた。医療資源をどう有効活用するのか、模索が続く。

　都が2月に多摩モノレール「立飛駅」（立川市）近くの約1万平方メートルの空き地に設けた臨時療養施設にはキャンピングカー20台、ユニットハウス5棟が並ぶ。感染した人が同居家族への家庭内感染を防ぐために入る想定で225床のほか、酸素投与など治療をできる20床も用意したが、入所者はピーク時でも45人（療養施設は最大時34人）にとどまった。普段の生活環境に近づけようと軽い運動やテレワークができるスペースを設け、親子で感染した人向けに2段ベッドも用意したが、利用は低調だった。

親子感染想定の療養施設、ワクチン会場に転用も

　ネックは立地だったと都はみ…