「リサイクル日本一」の大崎町 環境学習教材の開発へ

加治隼人
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 ごみのリサイクル率で日本一の鹿児島県大崎町が、町内の学校の環境学習で使う教材の開発を始めた。町の特徴を生かした学習を教育現場に採り入れようと、町立小中学校教諭ら7人がプロジェクトを組み、一般社団法人「大崎町SDGs推進協議会」の協力も得て議論を重ね、来年度の完成をめざす。

 大崎町はごみの分別が27種類あり、町の呼びかけや自治会、住民の協力によってリサイクルの取り組みが定着。一般廃棄物のリサイクル率は2019年度(82・6%)を含む14回、全国1位になった。プラスチック製の使い捨て容器などの使用を2030年度までにゼロにする構想も打ち出すなど、環境に配慮した地域づくりに力を入れている。

 13日はプロジェクトの初会合があった。メンバー7人は町の取り組みを振り返り、環境問題やSDGsについて自由に議論。子どもたちに教えるにあたり「リサイクルで何が変わるのか、具体的な効果がわかるといい」といった意見を出し合った。

 今後も毎月、意見交換やリサイクル関連施設の見学などをし、年内に教材の素案をまとめる。来年4月に各学校への導入をめざす。

 大崎中で理科を教える高橋慎二さん(55)は「大崎町に赴任してSDGsを身近に意識するようになった。生徒にも継続する大切さや将来の世代を考えて行動する意義を伝えられるような教材にしたい」と話した。(加治隼人)