• 
• 

　コロナ禍の影響で、動画配信サービスの需要が高まるなか、各社の競争は激化している。そんな「戦国時代」をどう生き残るのか。昨年、国内の配信市場で最も高い成長率を見せたのが米ウォルト・ディズニーが運営する「ディズニープラス」だった。ウォルト・ディズニー・ジャパンのキャロル・チョイ社長が語った今後の戦略とは。

　《調査会社の「GEM　Partners（ジェムパートナーズ）」によると、動画配信市場全体では、2020年で推計3877億円、21年は推計4614億円（前年比19%増）だった。定額制動画配信においては、21年のシェア率1位は「ネットフリックス」、2位は「アマゾン・プライム・ビデオ」と続き、シェア率では6位だったものの、成長率が最も高かったのが「ディズニープラス」だった。ウォルト・ディズニー・ジャパンは昨年からTBSを皮切りに日本テレビとも連携し、テレビ局が制作したドラマの世界配信を拡充している》

　――なぜ今、日本のテレビ局との連携を強めているのですか

　「日本だと、テレビ局がコンテンツ開発にかなり深く関わっている。（自社で）チーム編成をする際にフジテレビ出身の（演出家の）成田岳さんなど、こういった分野で優秀な方を集めていくと、最終的にテレビ局とのつながりがかなり深いことが見えてくる。日本においては国内のテレビ局との関係が重要だと考えています」

　「テレビ局は色々な可能性を持っていると思うが、まずはインフラを有しているということに尽きます。様々なコンテンツを継続的に作り続けている大きなインフラを持っている。もう一つは消費者に深く根付いたアクセスの側面。（日本テレビが制作し、ディズニープラスで配信している）ドラマ『金田一少年の事件簿』についても、アジア太平洋地域で消費者からの関心も得られているコンテンツだと感じています。テレビ局が私たちにもたらすものは大きくて、こういったコンテンツもそうだし、タレントなどへのアクセスが私たちにとってのメリットです」

カギは「ディズニーのDNA」

　――日テレとの戦略的協業の…