固定の支持基盤がある政党は有権者と直接会うことを重視し、新たに国政に進出した政党はインターネットを駆使して支持拡大を狙う――。参院選候補者に情報発信の手段で重視するものを尋ねると、こんな傾向が見えてきた。2013年にネット選挙が解禁され、伝統的な手法は健在だが、新たな取り組みも広がりを見せている。
朝日新聞社と東京大学谷口将紀研究室の共同調査で、候補者545人中、回答した512人を分析した。調査は、有権者や支持者との「直接的な交流」、「街頭演説」、「SNS」、「ビラ・パンフレット」など16項目から、最も重視する手段を尋ねた。
直接的な交流は、創価学会を支持母体とする公明党が圧倒的で96%。次いで労働組合の中央組織・連合が支援する立憲民主党69%、国民民主64%。職域支部や地方組織を張り巡らせる自民党61%となった。固定の支持基盤がある政党ほど「どぶ板選挙」を重視し、まずは支持層の票固めを重視する傾向がうかがえる。
- 【視点】
選挙の季節になると、候補者の悲痛な表情の顔写真とともに、支持者にゲキを飛ばしまくる公明新聞に注目します。「情勢緊迫」「○○危うし」といった危機感をかき立てる言葉が躍るのですが、よく使われるキーワードで印象的かつ象徴的なのは、「全人脈に総当た