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昨年、救急搬送8割対応できず コロナ禍の病院 識者「医師増員を」

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 救急搬送の約8割を断らざるを得ない――。立川相互病院(東京都立川市)はコロナ禍で昨年、そんな状況が一時常態化した。検査や手術も一部を制限した。

 理由は新型コロナ患者への対応だった。山田秀樹副院長は「元々、人繰りはぎりぎりだった。そこにコロナがきて、ごく当たり前の医療を制限せざるをえなかった」と説明する。

 都の要請でコロナ患者の受け入れ態勢を整備、一部の一般病棟を改装するなど順次拡大し、46のコロナ患者専用病床を用意した。感染制御が専門の医師と看護師計4人を中心に、各科から医師と看護師を集めてチームを編成、20年度は看護師の半数以上がコロナ病棟での勤務を経験した。

 通常の患者よりも、コロナ対応は手間がかかる。例えば防護服。着脱に時間がかかる上、動きにくくて一つ一つの作業に普段以上の労力が要る。重症化リスクである肥満の患者も少なくなかった。人工呼吸器を装着した100キロを超す重症患者の体位変換は、普段より6人多い8人がかり。認知症で動き回る患者の場合、感染拡大防止のため、1対1の看護が必要なケースもあったという。

第6波、医療者感染相次ぐ 組み替えで勤務表は真っ赤

 加えて対応を厳しくしたのは、医療従事者自身の感染だ。昨年12月からの第6波では、家庭内感染も目立ち、感染者と濃厚接触者は計100人規模に上った。相次ぐシフトの組み替えで勤務表は真っ赤に。人が増えない分、残業が増え、山田副院長は「(私は)2カ月で1日しか休みがなかった」と言う。

 こうした事態を招いた理由に…

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