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電波なくても現在地がわかる シェア7割登山地図アプリを救助に活用

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小幡淳一
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 山岳遭難を未然に防ぎ、起きた場合は迅速に救助できるように岩手県警は、登山者向けスマートフォン無料地図アプリ「YAMAP」を運営する「ヤマップ」(本社・福岡市博多区)と協定を結んだ。アプリで提出した登山計画や位置情報を共有し、救助活動に役立てるほか、登山者の行動情報を活用して、より安全な登山を実現する。

 YAMAPは2013年にサービスを開始。約310万回ダウンロードされており、登山地図アプリで7割以上のシェアを誇る。

 登山届をアプリから簡単に入力できるうえ、スマホに搭載されている全地球測位システム(GPS)の位置情報と、オリジナルの地図を重ね合わせ、電波が届かない山中でも現在地と行き先がわかる。登山ルートや途中で撮った写真をシェアできる機能もあり、山の最新の情報を得られる。

 今回締結した「遭難ZERO協定」では、ヤマップは県警に対し、利用者が提出した登山届などの情報にアクセスできる権限を付与。これまで登山届を出さずに入山し、救助活動が難航するケースが後を絶たなかったため、県警はアプリからでも正式な登山届として扱い、提出率の向上につなげたい考えだ。

 また、遭難した可能性がある場合、ヤマップが利用者を特定し、位置情報から山中での動きを割り出して県警に提供。広範囲に捜索する必要をなくし、早期の救助につなげる。さらに捜索隊員が二次遭難しないように、全国で初めて隊員の居場所やけがなどで動けなくなっていないか把握できるシステムを導入した。

 警察庁によると、昨年1年間…

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