ボッチャ・陸上…東京パラ後に協賛金アップ 「想定外」はなぜ起きた

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松本龍三郎、遠藤隆史
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 東京パラリンピック後、先細るとの懸念もあった企業の協賛金が、東京パラで実施された22競技に関する競技団体の3割強で増加したことが、朝日新聞のアンケート取材でわかった。金額を維持した団体を合わせると6割を超えた。識者は「想定外の結果。企業側に意識の変化が起きている」と指摘する。

 24日で、東京パラの開幕から1年を迎える。朝日新聞は、実施競技に関係する国内の26競技団体にアンケートを送付。25団体から回答を得た。

 企業から受け取る協賛金については、昨年8月の東京パラ開催時と今年7月を比較できる回答を寄せた23団体のうち、8団体が増額、6団体が維持し、9団体が減額となった。日本ボッチャ協会は約1千万円増の約5千万円、日本パラ陸上競技連盟が約800万円アップの約4600万円だった。

企業の支援は先細る…との予想を覆した要因は?

 増額の団体は「選手の活躍で…

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    増谷文生
    (朝日新聞論説委員=教育)
    2022年8月22日9時19分 投稿
    【視点】

     東京五輪をめぐって疑惑が追及されているなか、対照的な話題です。1998年の長野パラリンピックを取材して以降、障害者スポーツに注目してきただけに、「時代がパラリンピックの精神に追いついたのかな」と、うれしく思います。  ボッチャを初めて取