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企業からの協賛金を維持し、高まった認知度をどう生かしていくのか。東京パラリンピックから1年を前に、朝日新聞は関連する競技団体にアンケートを実施した。回答を得た25団体のうち、東京パラ後に協賛金が増加した団体が３割強、維持した団体と合わせると６割を超えた一方、減少したという団体も4割弱を占めた。アンケート結果からは、競技団体が直面する課題が見えてくる。

企業が「組みたい」と思ってもらえる存在に

　障害の違いによって、同じ卓球台でも違うように感じ、見える――。

　例えば、車いすの選手はネット際に手が届かないため、奥行きが長く感じる。腕の長さが短い選手にとっては、走り回ってボールを拾う分、台が一回り大きく感じ、円形に見える。

　日本肢体不自由者卓球協会は2018年、選手の感覚や見え方を形にした「パラ卓球台」を作った。体験イベントや小中学校のパラ教育で、東京パラ後も活用される。

　取り組みは、企業からSDGs（国連の持続可能な開発目標）などの理解を深めると支持された。協賛金は東京パラ開催時の1200万円から、今年7月時点で1500万円に増えた。

　協会は「オリパラ効果に頼らない」マーケティング戦略を掲げる。パラ卓球を知ってもらい、価値を高めるための発信を続ける。広報ディレクターの立石イオタ良二さんは「企業に『助けてください』ではなく、組みたいと思ってもらえる対等なパートナーにならなければいけない」と話す。

　パラ競技への支援は、企業的…