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出生前検査 妊婦に存在を「知らせない」から「知らせる」へ 課題は

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聞き手・富田洸平 聞き手・後藤一也 聞き手・岡崎明子
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 胎児の染色体疾患を調べる出生前検査の運用が、今年度から変わりました。妊婦に存在を知らせなかったのが、知らせるように転換。新しい検査(NIPT)も広がる中、何が課題なのでしょう。次男を産む前に出生前検査を受けた須貝未里さん(元アルペンスキー日本代表)、生命倫理・医事法学が専門の横野恵さん(早稲田大学准教授)、産婦人科医の左合治彦さん(国立成育医療研究センター周産期・母性診療センター長)に話を聞きました。

出生前検査

 母体の血液から赤ちゃんの病気を調べる検査(母体血清マーカーやNIPT)、超音波検査、羊水検査などがある。特にNIPTが水面下で広がっている実態を受け、日本医学会は今年2月、妊婦に対し検査の情報を提供することや、NIPT実施施設の新認証制度などを盛り込んだ新指針を決定。その後、医療現場などで新指針に基づく制度の運用が始まった。

将来背負えるか、悩み決断  須貝未里さん

 長男はダウン症、次男は先天性の心疾患があります。次男を妊娠したとき、出生前検査を受けることは決めていました。もし、染色体の異常や障害が見つかったらあきらめようと考えていたからです。

 長男を出産してすぐ、病室で医師から染色体異常の可能性があると伝えられました。ダウン症の知識がなく「ひとりで歩けないのでは」「長生きできないのでは」と考え、明るい未来が想像できませんでした。長男を病院に置いて出て行きたいと思うこともありました。その後、笑ってくれたり、首がすわったり。ゆっくり成長する姿を見て前向きになれました。

 第2子の妊娠がわかり、悩ん…

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