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　NPO法人日本トイレ研究所（東京）の加藤篤代表理事（50）が11日、徳島市役所であった市民防災研修会で講演し、大災害で水洗トイレが使えなくなる事態に備え、携帯トイレを備蓄するよう呼びかけた。

　加藤さんは、市民ら約80人を前に、阪神・淡路大震災（1995年）でも東日本大震災（2011年）でも熊本地震（16年）でも避難所での一番の課題はトイレだったと説明。熊本地震では3時間以内に4割の人が、6時間以内に7割の人がトイレに行きたくなったという調査結果をもとに、「水や食料よりまずトイレ」と訴えた。

　ではどうするか。「仮設トイレの到着を待つ」と時間がかかり、「我慢する」と体調を悪化させ、「その辺でする」と雨が降った後などに衛生上の問題が起きてしまう。「水を探す」にも飲用分以上の量を確保するのは難しいため、家族の人数×3日間の使用回数分の携帯トイレを備蓄しておくべきだと語った。

　さらに「携帯トイレを取り付ける便器が地震で破損しないよう、トイレに硬くて重いものは置いてはいけない」「ランタンやヘッドライトといった照明、トイレットペーパーの備えも大事」とも助言した。（東孝司）