在宅勤務とメンタルヘルスの関係は 産業医に聞く「5類後」の注意点

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 新型コロナウイルス感染症が法律上の「5類」に移行して、まもなく1カ月。みなさんの働き方は変わりましたか。コロナ禍での働く人々のメンタルヘルスの動向を研究してきた東京大学大学院講師(精神保健学)で産業医の佐々木那津さんは、環境変化から1~2カ月は、心の不調に注意してほしいと語ります。上司としてやるべきことも聞きました。

 ――「ポストコロナ」の雰囲気の中、出社勤務の頻度が増えた人も多そうです。勤務形態が変わるとメンタルに影響はありますか。

 コロナ禍になってから、フルタイム労働者約1400人を対象に、10回以上にわたってオンラインで継続調査をしてきました。

 緊急事態宣言の影響で在宅勤務が多かった2020年5月と、経済活動が再開し出社勤務に戻る人が増えた同年8月を比べた結果があります。

 在宅から出社になった人では疲労感が有意に増していました。いつも以上に、睡眠や休息が取れているか注意が必要です。

 一方で、イライラや抑うつが顕著に増えることはありませんでした。対面で話せたり、オンオフの気持ちの切り替えができたりするメリットを感じた人も多かったのかもしれません。

在宅の頻度 「ワーク・エンゲージメント」に影響

 ――そもそも在宅勤務はメンタルにはよいのでしょうか。

 海外の研究結果はばらつきが…

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