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 だれかと連絡をとるとき、スマートフォンを利用する日本人の約8割が使う対話アプリ「LINE(ライン)」。文字にしなくても顔を合わせているように感情が伝わるイラスト「スタンプ」などが受けた。誕生から5年、その立役者は49歳の韓国人経営者だ。成功の裏には、その地域の視点で徹底的にサービスを考える「文化化」があった。

 ――LINEは、日本で6千万人、世界でも台湾やインドネシア、タイなどを中心に2億人が日常的に使っています。どうして日本で誕生したのですか。

 「私は2011年の3月11日、東京・大崎にあるLINEの前身の会社のオフィスにいました。東日本大震災の日です。あまりにも揺れて、怖くなって外に出た。目の前のビルは、ゆらゆらしていました。私には大地震の経験がなく、もう最期かな、と思った。このときは頻繁に日本に行き、日本の社員と話し合っている時期です。すでに、LINEの親会社で私が創業した(韓国IT大手の)ネイバーは、検索サービスで成功していました。ただ、新しい勝機はスマホにあると思った。パソコンでは検索が大事でも、これから広がるであろうスマホでは利用者をつなぐ機能が重要でした」

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