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 成熟、常識、社会への責任。そういった言葉とは対極にある不祥事が、スポーツ界で続く。2年後に五輪開催を控えているとは思えない深刻な状況だ。

 ボクシング連盟では、五輪強化選手に支給される助成金が資格のない選手にも渡っていた。本来受けとれる額を大幅に返上する形になった強化選手によると、山根明会長の命令だった。しかも連盟幹部から「自分の意思でやったことにして欲しい」とも言われたという。いったいどんな事情があるのか。

 山根氏は12年から「終身会長」となり、強化委員長も兼ねる。権力の集中ぶりは異様だ。その会長を告発する文書が、300人を超す都道府県連盟の幹部や五輪選手の連名で提出された。そこに書かれた疑惑は、審判への不当な圧力や試合用品の不透明な販売など、あってはならないことばかりだ。真相の解明を急がねばならない。

 日大アメリカンフットボール部の問題の根も深い。弁護士らでつくる第三者委員会がまとめた最終報告書では、内田正人前監督らから危険タックルの指示を受けた選手に対し、大学の理事らが口止め工作をしていた実態がつまびらかにされた。

 背景に、内田氏が人事担当の常務理事として君臨し、相互のチェックが働かない構造があったとされる。田中英寿理事長はこうした実態を放置し、社会問題化した後も公の場に現れず、説明責任を果たしていない。アメフト部の公式戦復帰が認められなかった原因のひとつに、氏の自覚を欠いた対応がある。

 アマ相撲界を長年率い、日本オリンピック委員会の副会長も務めた田中氏だが、大学のみならずスポーツ界全体の信頼を失墜させた。その罪は重い。

 レスリング協会で発覚した栄和人前強化本部長による選手らへのパワーハラスメントでも、組織の機能不全が明らかになった。公益通報制度を設けているのに選手の利用は認めない不可解な運用をし、理事会も学識者3人をそろえながら、福田富昭会長ら執行部の提案を承認するだけの機関になっていた。

 共通するのは、強力なトップの下で、旧態依然の上意下達がまかり通る体質だ。選手の意識や感覚は変わっているのに、現場の声を吸い上げることができない。そんな風通しの悪さは、果たしてここに挙げた三つの組織だけの問題だろうか。

 一連の事態を機に、スポーツ界は自らの足元を確認し直すべきだ。所管する文部科学省、スポーツ庁、内閣府なども、危機感をもって臨んでもらいたい。

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