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 医学部の不適切な入試の実態が次々と明らかになっている。

 東京医科大の不正を受けて文部科学省が全国81大学の医学部医学科を調べたところ、他にも女子受験生の合格ラインを男子よりも厳しくしている疑いのあるところが浮上した。

 いかなる事情があろうと、正当化できるものではない。

 大学病院では出産や育児で職場を離れる女性医師が多く、男性に負荷がかかる現実がある。そう言って差別に理解を示す声も一部にある。しかしそれは、職場環境や働き方を改めることによって克服すべき問題だ。

 構内に保育施設を設けたり、複数主治医制を導入したりして、家庭と仕事が両立できる状態をつくるのが筋であり、政府や自治体も必要な支援をためらってはならない。

 一方、昭和大は現役と1浪、それに親族に同窓生がいる受験生を優遇していたと発表した。現役のほうが将来性が高いからというが、全員そうだという根拠はなく、まして親族の有無など本人の力と全く関係がない。

 入試要項で周知することもなく、そうした属性を選考の材料にするのは、入試の公正を害するだけではない。不利な扱いを受けるとも知らずに勉強してきた受験生を冒涜(ぼうとく)する行いで、決して許されない。

 あきれるのは、大学側が「文科省から指摘を受けるまで不適切という認識はなかった」と会見で語ったことだ。社会常識から著しく遊離している。

 全国の医学部長らの連絡組織は、性別、浪人の年数、内部進学か否かなど、さまざまな要素をもつ受験生をどうやって公平に扱うかについて議論し、すみやかに規範を示すと表明した。公正なルールに基づいて入試を行うのは、大学側の当然の責務だ。それができないところは、世の中の信頼を失い、早晩、退場を迫られるとの認識を持たなければならない。

 こうしたおかしな実態は、文科省が各医学部に対し、男女・年齢別の受験者数や合格者数などを報告するよう求めたことによって、あぶり出された。情報公開には不正の抑止効果があることが裏づけられた形だ。

 この際、各大学はすべての学部の入試について、同様の基本情報を公開してはどうか。政府に言われてやるのではなく、自ら動いて社会への説明責任を果たさなければ、「大学の自治」への理解も得られまい。

 受験生は公開情報をもとに志望校を吟味する。その循環が、不当な入試に泣く人をなくし、悪質な大学の淘汰(とうた)につながる。

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