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 ティーケーピー(TKP)から支援を取りつけたのもつかの間、大塚家具は昨年5月以降、さらなる窮地に陥った。2018年1~3月期決算が営業赤字となり、監査を受け持つ新日本監査法人から6月中間決算で「継続企業の前提に関する注記」を付記せざるを得ないと指摘されたのだ。

 注記は企業としての存続に疑義が生じ…

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