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 「公用語は英語」という職場が、2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会にある。スマートフォンなどで使える公式アプリの開発や、競技結果の配信などを担うテクノロジーサービス局だ。過去大会を経験した外国人や、海外企業とのやりとりが他の局に比べて多い。局内のメールは英語と日本語の併記で、会議も外国…

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