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 【ジュネーブ共同】新型コロナウイルスの影響で1年延期となった東京五輪を巡り、国際オリンピック委員会(IOC)は11日「(来夏開催の)目標に100パーセント集中しており、それ以外のことは単なる臆測だ」と中止論を打ち消す公式見解を発表した。バッハ会長は5月に、来年開催できない場合は再延期せずに中止になるとの見通しを示していたが、軌道修正を図った形だ。

 大会組織委員会の森喜朗会長はIOC理事会が開かれた10日に「中止の議論は全くない」と断言し、大会開催の可否も「現時点で仮定のシナリオについて臆測し、論じるのは時期尚早。IOCとも方針を確認している」と述べた。(共同)

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