2019/01/18

連続セッション「平成世代が考える『平成30年』の先の未来」
第5回「セクシュアリティーの軌跡」

Written by 小平理央、小林桃子、黒澤太朗、高田彬 with 朝日新聞DIALOG編集部
Photo by 松本哉人(POTETO)

「平成」の時代は今年4月に幕を閉じます。朝日新聞DIALOGでは、平成を創った大人たちをゲストに迎え、新しい時代を担う若者たちがさまざまなテーマで平成を総括する連続セッション「平成世代が考える『平成30年』の先の未来」を開催しています。その第5回が、「セクシュアリティーの軌跡」をテーマに昨年12月21日に都内で開かれ、約80人が参加して議論しました。その模様をお伝えします。

セッションは3部構成。ゲストに、昨年、自身が同性愛者であることを公表した日本文学研究者のロバート・キャンベルさんと、LGBTアクティビストの増原裕子さんを迎え、平成世代の若者たちとパネルディスカッションを行いました。

公表するには「打算」が必要

第1部では、キャンベルさんが「塀の上のハンプティ・ダンプティ」というタイトルで、個人と社会が抱えるセクシュアリティーの問題について、基調講演をしました。

英語圏で育った人にはおなじみのマザーグースに出てくるハンプティ・ダンプティは、卵のような形をしていて、上手にバランスをとらないと塀の上から落ちてしまいます。キャンベルさんは講演の冒頭で、セクシュアリティーの問題を含め、人生のあらゆる局面で塀から落ちないために自分の基軸をどうつくるかを考えることの重要性を指摘しました。

キャンベルさんは昨年8月、自民党の杉田水脈衆議院議員が同性カップルを念頭に「生産性がない」と月刊誌「新潮45」に寄稿したことへの反論をブログにつづるなかで、自身のセクシュアリティーについて公表しました。
「私は還暦を過ぎていますので、今回の行動が実生活に大きな影響を及ぼしたわけではありません。私のスタッフも学生も家族も近所の多くの人たちも、すでに知っていました。そのため、公表することによって何かを奪われかねないとか、あるかもしれない機会を逸してしまうといった、何かリスキーな、塀から足を踏み外して大けがを負うといったことは、あまり考えずに踏み出すことができました」と振り返りました。

では、若い人たちの場合はどうでしょうか。キャンベルさんは、若い人と一口に言っても、日本のどの地域に住み、どのような家庭環境で育ってきたのか、これから職場でどういうことをしようとしているのかなどによってずいぶん立場は違うと指摘したうえで、次のように力を込めて話しました。
「自分のセクシュアリティーを公言するにあたっては、あえて誤解を恐れずに言うと、私は『打算』が必要だと思っています。『打算』とは、ハンプティ・ダンプティのように足を踏み外さず、自分のポテンシャル、まさに人間としての本来の生産性を発揮していくための、とても大切なステップだと思います。『これからは、もう恐れずにカミングアウトしましょう』と言ってはいけない。私は心底そう思っています。それは危ないことだったり、慎重に計算をすべきことだったりするからです」

同性カップルが直面するハードル

スピーチは後半部分に入ります。キャンベルさんは、公表は慎重にすべきだという意見と矛盾するが、と断ったうえで、公表している人が少ない日本社会の現状にも触れました。

自分のセクシュアリティーについて他者に伝えている人は、「私が数えてみると、日本の大学教員では、国公私立を含めて片手で数えられるくらいしかいません。本当にとても少ない数です。アスリートや新聞記者、弁護士、商店街の副会長など、いろんな立場の、少し表に立って活動する人たちのなかにもほとんどいません」。

同性カップルには、法律上、家族として扱われないために生じる大きなハードルがあります。例えば、病院を受診した際にパートナーが家族と同等に扱われなかったり、住宅ローンを一緒に組むことができなかったりする場合があるそうです。
同性カップルのパートナーシップ制度や結婚を認めることは、「当事者だけではなく、全ての人の幸福度を上げていく、大変強いポテンシャルを持つ社会の決断」だとキャンベルさんは言います。社会の流れを変えていくには、セクシュアリティー問題の「ビジビリティー(可視性)を上げていかないといけない」と強調しました。

キャンベルさんは、日本社会という巨大な岩が少しずつ転がり始めていると見ています。
「転がり始めたのは間違いありませんが、とてもゆっくり転がっています。このスピードをどのように速めていくか。だって、待っていられない人たちがいるんです。パートナーが病気の人や、すでにパートナーを亡くしてしまった人、これから老後の生活設計を考えようとしている人……そうした人たちの切実な思いに応え、社会の一員としての権利をどのように確立していくかが課題です」

基調講演の最後にキャンベルさんは、セクシュアリティーの公表は皆で一斉にできるものではないということを踏まえたうえで、「できるところから『自分がここにいる』ということを声に出していく。一人ひとりがそのステップを、慎重に、しかし大胆に、着実に、確実に、踏んでいくことは、とても大きな力になると思います」と締めくくりました。

大きく潮目が変わった2015年

続いて、LGBTアクティビストの増原さんが登壇し、「平成時代のセクシュアリティーの軌跡」というテーマで、この30年を振り返りました。

講演では1989(平成元)年から順に、その年に起こった重要な出来事を紹介していきました。増原さんがまず強調したのは、1991年に始まった「府中青年の家事件」の裁判の意義です。東京都の宿泊施設「青年の家」を合宿で利用していた「動くゲイとレズビアンの会」が嫌がらせを受け、次の利用を都から拒否されたことは憲法14条(法の下の平等)、21条(集会の自由)などに違反するとして、都を相手取り東京地裁に提訴しました。会側が勝訴したこの裁判について、増原さんは「同性愛が人権の課題として、正面からちゃんと認められた非常に大きな出来事」と評価しました。

1990年代では、このほかに94年の東京レズビアン・ゲイ・パレードの初開催、98年の埼玉医科大学による初の性別適合手術実施といったトピックが説明されました。2000年代では、03年に成立した性同一性障害特例法が紹介され、続いて講演は2010年代の解説へと入っていきました。増原さんがアクティビストとしての活動を始めた時期と重なることもあり、自身の体験談や、肌感覚に基づく感想などを交えたものとなりました。 「さまざまな動きが社会的に本当に積み重なってきたのが、2010年代に入ってからの8年間だったと思います。1970年代から続くいろんなコミュニティーの活動、草の根のカミングアウトがベースとしてあるなかで、2010年代に入ってSNSが盛んに使われるようになり、マイノリティー同士が声を上げやすくなったり、連帯しやすくなったりしました」

実際、東京都渋谷区と世田谷区が2015年に同性カップルを「結婚に相当する関係」と認めるパートナーシップ制度を始めたほか、大企業を中心にダイバーシティー(多様性)を重視する経営が広まっています。政治的、経済的にもLGBTの存在感が増し、「とても大きく潮目が変わった」と増原さんは振り返りました。
さらに、そうした動きが進んだ近年の具体例として、LGBTが働きやすい企業を評価する「PRIDE指標」が策定されたことや、同性カップルでも保険金の受け取りやペアローンの申し込みなどができるようになった事例が紹介されました。

差別に対して声を上げられるようになってきた

講演も終盤に入り、増原さんはフジテレビ系列で昨年まで放送されていたバラエティー番組「とんねるずのみなさんのおかげでした」内で、17年秋におよそ20年ぶりに復活したキャラクター「保毛尾田保毛男(ほもおだほもお)」に言及しました。

平成初期に人気を集めたこのキャラの復活はゲイへの偏見を助長するとの批判が噴出し、フジテレビの社長が謝罪しました。増原さんは「いろんな社会の変化、当事者の変化、意識の変化が見られた30年だったのではないか」と振り返りました。

また、杉田議員の寄稿について、「LGBT」が、「反日」と同様にラベリングをしてたたく対象になってきたと危惧しました。
逆にプラス面として、こうした差別に対し、LGBT当事者だけではなく、著名な作家など影響力のある人や、女性団体、障害者団体などからも反対の声が上がるようになってきたことを指摘しました。

講演のまとめとして増原さんは、平成時代を「差別の問題と向き合ってきた30年」と位置づけたうえで、こう話しました。
「特に2018年は、 杉田原稿などでLGBT への差別が表面化しただけでなく、医学部入試における女性差別問題や、障害者雇用の水増し問題も露見しました。セクハラやパワハラの問題も格段にクローズアップされるようになりました。差別やハラスメントを見逃してはいけないという意識が社会全体で少しずつ醸成され、当事者が声を上げやすくなってきた結果だと思います」

そう評価する一方で、参加者に訴えかけるように、「変化はしていますが、日本はまだまだ差別に対する感度が低い国、社会だと思います。これは教育の問題でもあり、メディアの問題でもあり、個々人の意識の問題でもあります」と自身が感じる問題点を述べ、講演を締めくくりました。

平成世代にとってのLGBT

第3部では、平成世代の若者3人も加わって、パネルディスカッション形式で意見を交わしました。

同性カップルの大瀧真優さんと河崎美里さんは宇都宮大学3年生で、同性婚が認められている(および今年認められる)26カ国・地域を訪れて2人でウェディングフォトを撮る「26回結婚式」プロジェクトを企画しています。松岡宗嗣さんは1994年生まれで、政策や法制度を中心としたLGBTに関する情報発信や啓発支援をする一般社団法人fairの代表理事を務めています。

パネルディスカッション前半では、登壇者それぞれが平成時代に起こったLGBTに関する重要な出来事や変化について語りました。

平成世代の大瀧さんと河崎さんは、2015年に一橋大学の法科大学院生が同性愛者であることを友人に暴露されて自殺した事件や、昨年の杉田議員の寄稿に衝撃を受け、LGBTについて情報発信する活動を始めたと話しました。
松岡さんは印象に残っている出来事として「保毛尾田保毛男」をめぐる騒動を挙げました。増原さんは、15年に始まった渋谷区のパートナーシップ制度が、これまで制度的に「透明人間」のように扱われてきたLGBTの人権に大きな影響を与えたと改めて指摘しました。
海外での変化としてキャンベルさんが取り上げたのは、アイルランドの国民投票。15年に世界で初めて、国民投票によって同性婚が認められました。これはアイルランド系としてアメリカで育ったキャンベルさんからすれば、天変地異に近い展開だったそうです。

台湾には、日本にはない「空気感」があった

アジアに目を転じると、台湾では今年5月までに同性婚を認めることが決まっています。アジアでは初めてのことです。認めるにあたって、民法を改正するか、新法をつくって対応するかを問う国民投票が昨年11月に行われ、大瀧さんと河崎さんは現地を視察しました。

大瀧真優さん

台湾の原宿と呼ばれる台北市の繁華街・西門町。大瀧さんは、街頭で多くの人がレインボーフラッグを掲げ、観光客や通りがかった人とフリーハグをする姿が強く印象に残ったそうです。河崎さんは「日本にはない空気感」を感じました。LGBT当事者ではない若者たちまで街頭でフリーハグをしているのを見て、「人と人との距離が近く、問題意識がすごくある」と思ったそうです。

しかし、国民投票では「民法上の婚姻は男女カップルに限定」という反対派の主張が多数となり、同性婚は別の法律をつくって認めることになりました。

松岡さんは少数者の権利について多数決で決めることを、「うまいほうに転べば、アイルランドのようにパワーになるが、逆に少数者の権利が抑圧されてしまう結果になる場合もある」と指摘し、「多数派である異性愛者の人たちの中には、自分とは関係ないと思った人もいたのでは」と懸念を示しました。

遅れている日本はどう変わっていく?

パネルディスカッションの話題は日本での法整備に移りました。

日本ではパートナーシップ制度が渋谷区や世田谷区などで始まりました。しかし、増原さんは、「自治体のパートナーシップ制度はあくまで、その自治体のもので、国としての同性婚の法制化との間には大きな隔たりがある」と指摘します。パートナーシップ制度は基本的に法的拘束力を持たず、パートナーが法定相続人になることや、共同親権を持つことが認められていないからです。さらに国際カップルの場合、パートナーシップ制度で関係が認定されても、配偶者ビザは下りません。

松岡宗嗣さん

それでも松岡さんは「日本の風向きは徐々に変わりつつある」と、明るい兆しを感じています。松岡さんによれば、パートナーシップ制度を実施中の自治体は九つ、導入を検討中の自治体も九つあるそうです。関東を中心に、全国の自治体にパートナーシップ制度を設けるよう求める一斉請願の試みも増えているそうです。松岡さんは「議会でLGBTや同性カップルについて議論されるということは、その地域にLGBTの市民がいることを議会が認識している証しで、大きな風になる」と評価しています。

さらに、この春には、同性婚ができないのは、憲法で定められた婚姻の自由を侵害し、法の下の平等に反するとして、複数の同性カップルが東京地裁など全国数カ所の地裁で国に損害賠償を求める訴訟を一斉に起こす予定です。LGBTを取り巻く環境が大きく変化するきっかけになるかもしれません。

ウェディングフォトで興味を持ってもらいたい

LGBTの現状について河崎さんは、「当事者がカミングアウトできず、周囲から見て見ぬふりをされ、いないものとされている風潮は、今でも残っていると実感しています」と話しました。

では、LGBTを取り巻く空気感を変え、カミングアウトできる社会をつくるためには、周囲の人たちはどうすればよいのでしょうか?

河崎美里さん

河崎さんは、まずは当事者以外の人に関心を持ってもらうことが重要だと考えています。河崎さんと大瀧さんが企画している「26回結婚式」プロジェクトでは、26の国や地域を2人で訪ねて、ウェディングフォトを撮りながら、そこに住む人たちにインタビューし、インスタグラムで発信する予定です。
大瀧さんは「言葉ではなく写真で伝えることで、LGBT当事者ではないたくさんの人に、『どうしてこの人たちはウェディングフォトを撮っているのだろう』と関心を持ってもらい、それがLGBTについて考えるきっかけになったらすごくいいなって思っています」と語りました。
キャンベルさんは、言葉ではなくビジュアルで伝えようという2人のプロジェクトに、「ウェディングフォトを見ると理屈抜きにうれしくなります。いろんな国に行って祝福され、それをかたちで示していくことは、LGBTへの理解を加速させる力があると思います」と期待しました。

LGBTは個性の一つだと考える

松岡さんは「LGBTは特別な人たちではなく、もともと存在する性的属性と捉えることが大事だと思います。LGBT当事者でない人が、自分自身も多様な性的属性の中の一人だという認識があれば、LGBTの問題を自分ごととして考えられるのでは」と話しました。

松岡さんが大切にしているモットーは「誰もが誰かのアライになれる」です。「アライ(Ally=味方)」とは、LGBT当事者ではないが、理解して支援したいと思っている周囲の人たちを指します。
「自分はゲイ当事者だけど、レズビアンやトランスジェンダーの人の気持ちや立場を理解できていないかもしれません。でも、味方でいたいと常々思っています。LGBT当事者の間でも、互いにアライでいることはできます」

河崎さんも、LGBT当事者と周囲という枠組みを超えたかかわり合いは可能だと考えています。「LGBTを一つの個性と認識したら、互いを否定することはなくなるのではないでしょうか。当事者もそうでない人も、自分の個性をしっかりと見つめ、相手の個性を尊重すれば、生きやすい社会になると思います」

LGBTという言葉に代わって、新たに「SOGI(ソジ)」という言葉が使われ始めています。LGBTは、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーの頭文字ですが、SOGIはどの性を好きになるかを表す性的指向(Sexual Orientation)と自分の性別をどう考えるかを表す性自認(Gender Identity)を指し、特定の性的少数者ではなく全ての人に当てはまる概念です。LGBTという属性も男女という属性もつくられたものとして捉え、そうした枠組み自体を見つめ直してみることが必要かもしれません。

平成の30年間とこれから

増原さんは平成時代を振り返って次のように述べました。
「性の多様性、LGBT・SOGIについては、差別と向き合い続けた30年間だったと改めて思いました。次の時代には差別の問題を解決したいと強く思います。そのためには、それぞれの違いを受け入れて一緒に生きていくという考えを、もっと多くの人が共有することが必要です」

キャンベルさんは最後に、LGBTという枠組みばかりが注目されて、そこに潜む社会問題が見えづらくなっていることを指摘しました。LGBT当事者が抱えている問題は、差別の問題だけではありません。例えば、LGBT当事者でシングルマザーの家庭は、貧困の問題を抱えています。キャンベルさんは「どういうふうにLGBT当事者をバックアップしていくのか。具体的に、慎重かつ大胆に進めていく方策を考えていきましょう」と呼びかけました。

古野香織さん

パネルディスカッションのファシリテーターを務めた古野香織さんは、「LGBTの問題に関心のある人でも、当事者でないからこの問題にはあえて触れないのをよしとするといった風潮が日本にはあるように思います。でも、当事者が安心してカミングアウトできる社会を作るには、今日のセッションでうかがったようなことを踏まえ、周囲の人がアライになって雰囲気づくりをしていくことが重要だと改めて思いました」と話しました。

【登壇者プロフィル】
ロバート キャンベル
日本文学研究者。国文学研究資料館長。東京大学名誉教授。ニューヨーク市出身。専門は江戸・明治時代の文学、特に江戸中期から明治の漢文学、芸術、思想などに関する研究を行う。テレビで MC やニュース・コメンテーターなどを務める一方、新聞雑誌連載、書評、ラジオ番組出演など、さまざまなメディアで活躍中。

増原 裕子(ますはら・ひろこ)
LGBTアクティビスト/コンサルタント。株式会社トロワ・クルール代表取締役。2011年にレズビアンであることを公表し、15年に東京都渋谷区のパートナーシップ証明書交付第1号(17年末にパートナーシップ解消)。慶応義塾大学文学部卒、同大大学院修士課程修了。ジュネーブ公館、会計事務所、IT会社勤務を経て起業。ダイバーシティー経営におけるLGBT施策の推進支援を手がけている。

松岡宗嗣(まつおか・そうし)
1994年、名古屋市生まれ。一般社団法人fair代表理事。明治大学政治経済学部卒。2018年に一般社団法人fairを設立。政策や法制度を中心としたLGBTに関する情報発信や、啓発キャンペーンなどを行う。教育機関や企業、自治体などでの研修や講演多数。15年、LGBTを理解・支援したいと思う「ALLY(アライ)」を増やす日本初のキャンペーンMEIJI ALLY WEEKの発起人。

大瀧真優(おおたき・まゆ)
1996年、横浜市生まれ。宇都宮大学国際学部国際文化学科3年。国際的なヨガの資格を取得し、インストラクターとしても活動中。高校時代に不登校を経験。その後、ニュージーランドの高校に編入し、卒業する。ウェディングフォトを撮影しながら、同性婚が認められている(および今年認められる)26カ国・地域を巡る「26回結婚式」プロジェクトの発起人で、主に企画を担当。ウェディングフォトではドレスを着用。

河崎美里(かわさき・みさと)
1997年、茨城県生まれ。宇都宮大学国際学部国際文化学科3年。専攻はジェンダー論。大学入学後に自身のセクシュアリティーで葛藤し、レズビアンと自覚。LGBTに関するイベントを企画するなど積極的な活動を行う。TEDxTsukuba 2018では「マイノリティーを個性に」と題したプレゼンを実施。「26回結婚式」プロジェクトでは、主にPRを担当。

古野香織(ふるの・かおり)
1995年生まれ。東京学芸大学大学院教育学研究科修士1年。大学1年生のときに選挙権年齢引き下げのムーブメントにかかわったことがきっかけで、中高生の主権者教育に関心を持つ。同世代に政治をわかりやすく伝える株式会社POTETO Mediaのメンバー。日本シティズンシップ教育フォーラム運営委員。現在は社会科の教員を目指し、教育全般や社会課題について日々勉強中。

※大瀧さんと河崎さんは2月19日に、「26回、結婚式」プロジェクトの中止を発表しました。
旅の準備段階でプロジェクトに対する考え方に相違が生じたため、「考えの相違がある上で企画を継続することは不可能と判断し、企画の中止という決断に至りました」と説明しています。クラウドファンディングで集まったお金は、全額返金される予定です(2月26日追記)。

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