「燃える氷」と呼ばれ、新たな国産エネルギー資源と期待されるメタンハイドレート。この調査や開発を日本海でも進めようと、新潟、京都、秋田など日本海沿岸の１０府県が８日、「海洋エネルギー資源開発促進日本海連合」を設立した。今後、企業とも連携して政府への提言をまとめる。
メタンハイドレートは、天然ガスの主成分メタンを水の分子に閉じ込めたシャーベット状の物質。火をつけると燃える。ただ、採掘方法が確立しておらず、太平洋沖を中心に調査や実験が行われている。
日本海連合会長の山田啓二・京都府知事は会見で「日本海側の開発は韓国に出遅れている」と指摘。泉田裕彦・新潟県知事は「エネルギー政策は地方も関与しないといけない時代になってきた」と語った。（藤崎麻里）
